高い英語力が必要な企業をリサーチ～意外なあの業界でも求められる時代に

業種によって差はありますが、幅広い企業・業界において英語力が求められるようになりました。

社員の英語力UPに力を入れるため、料金は会社負担で「TOEICの受験」や「オンライン英会話などの学習サービスの利用」を推奨する例がよく見られます。

また、グローバル展開する企業は採用時に高い英語力を求めており、なかにはTOEICスコアを足切りに利用する企業も。

そこで今回は、就職・転職する際に高い英語力が必要となる企業や業界を紹介していきます。
規模は違えど、同じような業界であれば近い将来、英語力を求められるようになるかもしれませんので、ぜひ参考にしてみてください。

まずは、高い英語力が必要な企業の中でも特に「社内公用語を英語化」した有名企業をご紹介します。

国内で英語公用語化に最も力を入れていると言っても過言ではない大手IT企業の「楽天」。
2010年に三木谷社長が発表して以来、2年の移行期間を経て、2012年より社内公用語が完全に英語へ移行しました。

社内文書の言語や会議のやり取りが英語なのはもちろん、日本人同士のやり取りであっても英語を用いることが推奨されています。
最初は社員の戸惑いも大きかったようですが、いまでは社員同士で間違いを恐れず英語でやり取りできているそうです。

社員のTOEICスコアに関しては、2010年には平均526点だったのに対し、2018年には830点に伸びたとのこと。
外国籍社員も2割以上まで増え、英語公用語化に成功したと言えるでしょう。

楽天の新卒採用サイトには「TOEICスコアが選考に影響するわけではないが、入社時までに800点を取得する必要がある」と記載されており、採用時から高い英語力が求められることがわかります。

CMでは綺麗でカッコいい人気女優が起用される化粧品メーカーの「資生堂」も、2018年10月より、本社部門における公用語が英語となりました。

資生堂は、化粧品の国内シェアNo.1、世界シェアでもTOP5に入ると言われている大企業。
売上の半分以上は海外ということで、グローバル市場で成功しています。

今後も海外でのシェアを伸ばしていくため、英語公用語化が始まったのでしょう。

その詳細ですが、楽天のように「会議のやり取りや社内文書の言語を英語」としつつも、「社員同士の日常会話は日本語OK」と許容しています。

つづいて、「公用語が英語」とまではいかなくても、高い英語力が必須であると言っても過言ではない業界を紹介していきます。

一見、英語とは関係なさそうな自動車メーカーも、社員に高い英語力を求める時代が来ています。

例えば、本田技研工業は2020年を目標に「英語公用語化」を実現すると発表しています。
ホンダの売上収益の90%近くは海外ということで、英語力を求めるようになるのも自然な流れと言えるでしょう。

また、転職会議が発表した「英語を使う企業ランキング（上の表）」では、上位に「デル（IT）」や「イケア（小売）」といった外資系大手が並ぶ中、13位に「日産自動車」がランクインしています。

TOEICを主催するIIBが行ったインタビューでは、当社の人事担当者が次のように述べています。

他のメーカーも調べてみると、マツダではITアプリエンジニアの歓迎要件に「TOEIC700点相当」と記載されており、実際の業務において英語のコミュニケーションが求められると予想がつきます。

このように外資系でなくても、グローバルな規模で運営されている企業では、高い英語力が必須であることが理解できますね。

外資に限らず色んな業界において、英語力を必要とする企業が増えています。